サステナビリティレポートは、ほかにも「環境報告書」「環境・社会報告書」「CSR報告書」など、さまざま名称で企業が発行しています。その多くは広範なステークホルダーを意識して、自社の持続的成長に向けた取り組みを多面的に記述した内容になっています。GRIスタンダードに基づき包括的な内容となっているのが一般的であるが故に、情報量が多くCSRの専門家や調査機関でさえ、読みこなすことが非常に難しいというのが現実です。
広範なステークホルダーを対象にCSR関連情報を網羅的にまとめていくスタイルのレポートが第一ステージとするならば、第二ステージへの発展型は、ステークホルダー別の情報ニーズを整理しアピールするべき要素を選別していくことです。
特に、企業の将来価値評価や持続的成長へのリスク分析を厳格に行う株主・投資家に対しては、経営戦略や将来収益に大きな影響を及ぼすESG(環境・社会性・ガバナンス)等、非財務情報の開示手法の優劣が、企業価値評価を左右しかねない状況になっています。
サステナビリティレポートの企画においては、株主・投資家、国際・地域社会、顧客、取引先、従業員、さらに地球環境との関係性を整理しつつ、個々にどう関わりながら持続的成長につなげていくのか、自社の姿勢と戦略を具体的に明示することが重要になっています。
制作体制
ステークホルダー・エンゲージメントの支援
ステークホルダー・エンゲージメントは、持続可能な経営に必須のプロセスです。選定した外部有識者、利害関係者、NPO・NGOなどのステークホルダーに対し、自社が推進している事業やマテリアリティについて、より一層理解してもらう機会となる一方、ステークホルダーにとっては、企業に直接意見や期待を伝える良い機会となります。当社では、これらの企画や運営支援を行います。
ISO26000、GRIスタンダードの活用支援
ISO26000やGRIスタンダードのセルフチェックを通じ、開示と活動のギャップを可視化する研修支援をします。上記のステークホルダー・エンゲージメントも活用しながら、効果的な開示のレベルアップを目指します。
第三者意見の斡旋
CSRレポート発行前に、第三者の有識者に読んでいただいた上で、現状の活動の評価ポイントや改善ポイントについてコメントしていただくものです。当社のネットワークを通じ、有識者リストなどをご提供しています。
* 第三者意見は第三者保証とは異なるものです。